働きやすい会社を目指して
創業から50年を迎えた当社。東証プライム市場上場企業『株式会社アイ・エス・ビー』のグループ会社として、確固たる経営基盤を背景に働きやすい環境作りにも力を入れてきました。システムエンジニアと聞くと忙しいイメージがあるかもしれませんが、「社員が安心して働き続けられる環境を作る」と当社社長が日頃から公言しており、社員一人ひとりの充実した仕事とゆとりをもった生活を応援しています。
育児支援制度【産前・産後休暇】
産前・産後休業、育児休業、子の看護休暇、育児のための所定外労働の免除、育児のための時間外労働および深夜業の制限ならびに短時間勤務等。
介護休業制度
介護休業、介護休暇、介護のための時間外労働および深夜業の制限ならびに短時間勤務。
移転費用補助
通勤に1時間半以上かかる遠距離者が通勤のために賃貸住宅を借りる場合、引っ越し費用の一部を補助。
休日
週休二日制(土、日)、祝日 ※年間休日 125 日。
休暇
GW、夏期、年末年始、年次有給休暇(初年度20日）。
特別休暇、慶弔休暇、育児休暇。
各種社会保険
安心して働けるベースとして、厚生年金、健康保険（関東ITソフトウェア健康保険組合）、雇用保険、労災保険などの社会保険制度を完備しています。また企業年金の制度や万一の場合の為に団体生命保険（掛け金は会社負担）などの制度を用意しています。
永年勤続表彰
勤続10年、20年の社員に対し、その功績を称え賞金を支給します。
資格取得支援
会社が定めるIT系の資格取得の支援制度を設けています。受験料負担と取得時のお祝い金を支給します。
保養施設
加入している健康保険組合が直営や提携する全国数十箇所のホテル、保養施設を格安に利用できます。スポーツ施設やアスレチック施設も利用できるので日頃の健康づくりに利用しています。
社員親睦会
社員が企画・参加する親睦会「いんでくっす」。ボーリング大会など年に数回のイベントを企画します。入社予定の新人も参加して先輩たちに顔を覚えてもらっています。すべて自分たちの手作りで楽しいコミュニケーションの場を提供します。
社員教育について
当社では社員一人ひとりの高い技術力とスキルが企業の信頼や価値を高めると考えています。
対面やリモートなどの形式にとらわれずフレキシブルなスタイルで、様々な教育や研修の機会を提供しています。
入社後からスムーズに実務（開発）に取り組めるよう、豊富な現場経験を持つ専任の社内講師による教育機会を、入社前から提供しています。入社前には、社会人としての役割や技術習得、先輩や上司とのコミュニケーションに関して不安や悩みを抱えることもありますが、これらの不安や悩みを解消するためにも、内定者向けの入社前研修を実施しています。
個々の学習ペースに合わせられるようリモート形式で学べるようにし、書籍による机上学習をサポートしています。更に数回の集合研修を通じて、社内講師から直接不明点の説明を受けることが可能です。学校等でプログラミング経験のある内定者には復習の機会を、未経験の内定者には実践的な学びの場を提供し、事前学習することが出来ます。
※入社前研修への参加時は、受講時間に応じた研修費と交通費が支給されます。
入社後の研修では、入社前研修で得たプログラミング知識をもとに、より実践的なカリキュラムに沿った実習を約3ヶ月間行います。この期間にはビジネスマナーや社会人基礎の研修も実施され、挨拶、名刺交換、メールや書類の作成方法など、社会人として必須のマナーを学ぶことが出来ます。
研修終了後は開発プロジェクトに配属され、OJT教官とマンツーマンで実務に即した専門教育を受けます。これにより実際の業務を通じて更に成長していくこととなります。
主な研修内容
配属後も社員のスキルアップのために様々な機会が提供されています。社員主催の技術講習会や、定期的に開催されるセキュリティ講習のほか、外部研修機関や参加協会が主催する技術セミナーの受講も可能です。
他にも、社内のワーキンググループで行われる最先端の技術研究や試作開発に参加したり、資格試験を会社費用で受験するなど、スキルアップに向けた積極的な取り組みが行われています。
定期的な階層別教育も提供しており、最新のトレンドに合わせた教育カリキュラムを役職ごとに用意しています。
技術だけでなく、社会人や業界のプロフェッショナルとしての成長を促進するメニューを設定しており、ヒューマンスキル、メンタルトレーニング、ビジネススキル、法改正に関する情報など、常に最新の動向を反映した教育が提供されています。
主な階層教育内容
ソフトウェアは世界共通。国内だけでなく、グローバルな視野をもった技術者に成長して欲しい。こんな思いから長年に渡って海外研修を行っています。
勤続5年目を対象とし、ISBグループ会社であるISB Vietnam社へ約3～4日間程度の期間で研修を行います。将来的には、オフショア開発等での連携も視野に入れての研修内容となっています。
